海外で働くことのメリットとデメリット

最近ビズリーチなどの海外で働くための橋渡しをしてくれるエージェントも増え始め、海外勤務のハードルは下がりつつあります。

ただ、日本と違う雇用慣行から覚えておきたいデメリットや、それをかき消すようなメリットなど様々なポイントがあります。

本記事では海外で働くことのメリット・デメリットをまとめました。

海外勤務を視野に入れている方は一度目を通しておきましょう。

海外で働くメリット

労働環境が整備されている

30代以上の即戦力層が海外転職するメリットとして、第1に「労働環境の整備」が挙げられます。

改善されつつあるとはいえ、日本では労働基準法が厳守されていない企業がたくさんあります。

サービス残業や休日出勤なども普通に行われており、労働時間が給料に見合っていないところも珍しくありません。

また、プライベートが仕事に侵食され、なかなか気分転換ができなくなりがちです。

その結果、心身ともに負荷がかかり、健康状態を悪化させてしまうビジネスパーソンもいます。

一方、欧米の労働環境では従業員の健康が優先されています。

そもそも残業という概念のない企業が多く、サービス残業などもってのほかです。

もちろん、仕事を残して定時で帰っているわけではなく、時間内に1日の作業が終わるような業務効率化が進んでいます。

そのため、退勤後も気持ちの切り替えがしやすく、リフレッシュした状態で翌日の仕事にのぞめます。

仮に特別な事情があって残業したとしても、しっかりと手当てはつく仕組みです。

ただし、海外でもすべての企業が定時退勤を徹底しているわけではありません。

働きやすい企業に転職するためには、海外転職エージェントなどを通して事前のリサーチを行いましょう。

価値観が広がる

第2のメリットは「価値観の広がり」です。

日本の企業で日本的価値観だけに触れて仕事をしていると、どうしても価値観は狭くなりがちです。

日本人のすべてが悪いわけではないものの、世界的に遅れている部分まで正しいと思い込み発想力が鈍っているビジネスパーソンは少なくありません。

グローバル化が進み海外とも当たり前に取引する時代では、このような視野の狭さは致命的欠点になりえます。

海外への転職は、多様な価値観に触れるチャンスです。

たとえば、欧米の企業では「年功序列」というしきたりがあまり重要視されていません。

日本ではキャリアを重ねた人間が自動的に役職を与えられる風習が残っています。

しかし、海外企業では実力さえあれば、20代や30代でも重要なポストに就けます。

そのことについて疑問を抱く同僚もいないため、実力のある人材にとってはのびのびと仕事ができる環境です。

また、有能な人であっても仕事に縛られず、趣味や家族との時間を謳歌しながら暮らしている姿にも刺激を受けるでしょう。

海外に出れば、日本的な価値観だけが正しいわけではないと身をもって理解できます。

そして、グローバルな思考ができるようになった人材は、将来日本に戻った後でも重宝されるでしょう。

海外で働いたという経歴を手に入れる

第3のメリットは「海外で働いた経験が残る」という点です。

多くの日系企業が海外展開を考え、試行錯誤しています。

しかし、海外に拠点を置いても現地で活躍できる人材が見つからず悩みがちです。

とはいえ、国内市場はすでに頭打ちであり、さらなる企業成長を促すには海外進出は避けて通れません。

もしも海外でキャリアを積んだうえで日本に帰国したとすれば、数多くの企業から好条件でのオファーが舞い込んでくるでしょう。

海外経験がある人材は、日本しか知らない人間と比べてかなりのアドバンテージがあります。

海外企業とコミュニケーションを取れるだけの語学力はその筆頭でしょう。

また、外国人の習慣や性格にも精通しているので、取引先との距離を縮める術も理解しています。

礼儀正しく振舞うあまり、壁を作ってしまいがちな普通の日本人と違い、外国人ともフランクに接することができます。

そのうえ、ビジネス上のルールに詳しいのも強みです。

同業種であっても、日系企業と海外企業ではビジネスの進め方がまったく異なります。

商談の中で、日本人になじみのない言葉が出てくることもあります。

そんなとき、海外経験者が通訳として間に入ると、商談はスムーズにまとまるでしょう。

これらの能力がある海外経験者は、日系企業にとって魅力的な存在です。

海外で働くデメリット

実現することの難しさ

海外転職にはデメリットもあります。

第1に「実現の難しさ」が挙げられるでしょう。

そもそも海外で一人前のビジネスパーソンとして働くには語学力が必須です。

留学ではなく仕事として海を渡る以上、「働きながら言葉を覚える」という考えは現実的といえません。

そのため、標準以上の語学力がない人は転職先を見つけにくい傾向があります。

また、すべての海外企業が外国人を雇い入れたいわけではなく、採用は狭き門となってしまいます。

本人に強く自己PRできる部分があるうえ、企業のニーズとも合致しなければ転職は難しいでしょう。

未経験可の業種に新卒入社するのであれば、まだ可能性は高くなります。

海外企業側もポテンシャルに期待し、ある程度は育てるつもりで雇ってくれるからです。

しかし、30代以上の転職では即戦力となることが求められます。

仕事にも現地の生活にも、即座になじめなければいけません。

不安が大きい人は、海外転職エージェントに相談してみるのがおすすめです。

エージェントは依頼人の自己分析をサポートしてくれるため、気づかなかった自分の強みが見えてきます。

その結果、自分に合った海外企業をしぼりこめるでしょう。

環境へ適応するのが難しい

第2のデメリットは「環境への適応」です。

海外転職となれば、現地にどっぷり浸かって生活しなければいけません。

留学や旅行で海外の空気になじんでいたつもりの人でも、現地在住ともなればまったく感覚は変わってくるでしょう。

一番の問題は、ホームシックになる可能性です。

日本語を使えないストレスに加え、現地で親しい人間がなかなかできないと孤独感がつのっていきます。

気候や料理、公共機関のルールなどにしっくりこないなら一層、ホームシックが襲ってくる危険は高まります。

もちろん、長期休暇で帰省することもできます。

しかし、飛行機代などの経費は馬鹿にならないため、年に1、2度が関の山でしょう。

事情によっては、日本に帰ってもゆっくりできないことも珍しくありません。

ただし、海外で適応に苦戦することで、日本の良さを振り返れるのも事実です。

たとえば、日本は交通機関の運行が正確ですし、店舗の接客も丁寧です。

人々は礼儀正しく、他人の気持ちを慮りながら話してくれます。

こうした魅力に気づけると、海外市場における日本の強みをアピールできるようになります。

海外転職であえて逆境に身を置くのも、決して無駄な経験にはならないでしょう。

待遇が必ずしも良いわけではない

第3のデメリットは「待遇面」です。

海外転職したからといって、必ずしも日本以上の給料がもらえるわけではありません。

たとえば、東南アジア系の企業などでは給料が大幅に下がってしまうこともありえます。

欧米の企業であっても日本でのキャリアが白紙に戻されるケースは多く、その場合は30代以上であっても初任給レベルから再スタートとなります。

しかも、日本企業レベルの福利厚生が整っていない企業も少なくありません。

いざ現地に渡ってから生活が不便にならないよう、転職先は慎重に選びましょう。

また、日本のように親切な教育制度を取り入れている企業は、世界的に見て少数派です。

欧米の企業は新人、中途採用者に自発性を求めるため、一から十まで丁寧に仕事を教えてくれることは稀です。

入社直後は放置されているような感覚になり、戸惑う人もいるでしょう。

ただし、もともと能動的に仕事を見つけて働ける人材にとっては、教育制度の不備はさほど問題になりません。

それに、カリキュラムがないだけで自分から同僚に質問する分には、周囲も優しくサポートしてくれます。

むしろ、仕事への取り組み方を見直せるチャンスともいえるでしょう。